履歴書の書き方の中でも、特に悩みが多いのが「職歴欄」の記入方法です。どこまで書くべきか、短期間の勤務や空白期間はどうすればいいのかなど、不安を感じる方も少なくありません。
本記事では、職歴欄の基本ルールから在職中・退職予定・派遣社員などのケース別の記載方法まで解説します。採用担当者に伝わる書き方のポイントを押さえて、書類選考を突破できる履歴書作成を目指しましょう。
履歴書の職歴欄とは？基本的な役割と重要性
履歴書における職歴欄は、単に過去の勤務先を並べるだけの場所ではありません。これまでのキャリアを時系列で整理し、どのような業務経験を積んできたのかを簡潔に伝える重要な項目です。
採用担当者はこの職歴欄を通して、応募者の職務経験が自社の募集要件に合っているか、安定性や継続性があるかなどを判断します
職歴欄で採用担当者が見ているポイント
履歴書の職歴欄は、応募者の過去の経歴を把握するために重視される項目です。企業は限られた時間の中で多数の履歴書を確認するため、記載内容に整合性があり、要点が簡潔に伝わっていることが重要です。
以下は、採用担当者が職歴欄で注目する主な項目です。
- どのような企業に勤めてきたか
- 在籍期間が適切か
- 雇用形態が明記されているか
- 転職回数が多くないか
- 退職理由に問題がないか
- 応募職種と関連する業務経験があるか
- 時系列に誤りがないか
- 誤字脱字がないか
採用担当者は、職歴欄から応募者の職業的な安定性やスキルの適性、自社での活躍可能性などを読み取っています。職務経歴書ほどの詳細は求められませんが、簡潔でわかりやすく、かつ正確に記載することが評価の第一歩となるでしょう。
履歴書と職務経歴書の違い
転職活動において、履歴書と職務経歴書の両方を求められるケースが一般的です。それぞれの役割と内容には明確な違いがあるため、混同しないように注意が必要です。
以下の表に、違いをまとめました。
| 比較項目 | 履歴書 | 職務経歴書 |
|---|---|---|
| 主な目的 | 応募者の基本情報を伝える | 業務経験やスキルを具体的に伝える |
| 記載内容 | 氏名、住所、学歴、職歴など | 仕事内容、実績、スキル、自己PRなど |
| 文字数や情報量 | 限られたスペースに簡潔に記載 | A4で1〜2枚程度に自由に記述できる |
| 書き方の自由度 | フォーマットがほぼ決まっている | 自由な形式で作成可能 |
| 求められる具体性 | 概要を伝える | 詳細を深掘りしてアピールする |
履歴書では、職歴を簡潔にまとめて記載し、応募者としての基本的な人物像を伝えることが目的です。一方、職務経歴書は、どのような業務に携わり、どのような成果を上げてきたかをアピールするための書類です。
両者をうまく使い分けることで、応募者としての信頼性と魅力を最大限に伝えることができるでしょう。
基本の履歴書の職歴欄の書き方
職歴欄は、これまでの就業経歴を採用担当者に伝える大切な情報源です。
職務経歴書と異なり、履歴書の職歴欄では詳細な業務内容よりも、どの企業に、いつからいつまで在籍していたかという「経歴の流れ」を正確に記載することが求められます。基本的な書き方のルールを守ることで、応募者の信頼感や丁寧さが伝わり、書類選考での印象も大きく左右されるでしょう。
ここでは、職歴欄を正しく記入するために押さえておくべき基本ポイントを解説します。
書き方①記載順は時系列が基本
職歴は「古い順」、つまり一番最初に就職した会社から順に記載するのが基本です。
応募者のキャリアの積み上げ方を採用担当者が理解しやすくするためです。例外として、職務経歴書では直近の職歴から記載する「逆編年体」が使われることもありますが、履歴書では時系列で記載するのが一般的なマナーとされています。
記載の順番が逆になっていると、読みにくく、誤解を与える原因にもなります。
書き方②和暦・西暦は履歴書全体で統一する
履歴書では、日付や年月の表記を和暦（例：令和5年）または西暦（例：2023年）のいずれかに統一する必要があります。
学歴・職歴・資格欄などで混在してしまうと、読み手に混乱を与えるため注意が必要です。特に和暦と西暦が混在すると信頼性が低く見られることもあるため、あらかじめどちらで統一するかを決めてから記入を始めましょう。
書き方③会社名・部署名は正式名称で記載
職歴欄に記載する企業名や部署名は、必ず正式名称で記入することが基本です。
「㈱」や略称などは使用せず、「株式会社〇〇」と正しく記載しましょう。部署についても「営業部」や「総務課」など、略さず正確に記入することで、読み手に誠実な印象を与えることができます。
また、会社名が変更されている場合には「旧社名（現社名）」のように併記すると丁寧です。正確な情報を書くことが信用につながります。
書き方④「現在に至る」と「以上」で職歴を締めくくる
職歴欄の記載が終わったら、最後に「現在に至る」もしくは「在職中」と記入し、その下の行の右端に「以上」と締めくくるのがルールです。
職歴の終わりを明確に示すために必要なフォーマットであり、文章が中途半端に見えるのを防ぐ効果もあります。なお、すでに退職している場合は「一身上の都合により退職」と記入したあとに「以上」で締めます。
こうした基本的な書き方を守ることで、きちんとした印象を与えられるでしょう。
書き方⑤退職理由はシンプルに記載
履歴書の職歴欄で退職理由を書く場合は、「一身上の都合により退職」「契約期間満了につき退職」など、定型的な表現を用いるのが一般的です。
詳しい理由を書く必要はなく、むしろ職歴欄には簡潔にまとめることが求められます。具体的な事情や経緯については、面接で説明することが想定されているため、ネガティブな印象を与える言葉や感情的な内容は避けましょう。あくまで事実として、淡々と記載する姿勢が大切です。
ケース別の職歴欄の書き方ガイド
職歴欄は応募者一人ひとりの経歴によって書き方が大きく変わるため、一般的なルールだけでは対応しきれない場合があります。たとえば在職中か退職済みか、雇用形態の変化や空白期間の有無など、状況ごとに適切な表現が求められます。
この章では、職歴の記載に迷いやすいケースを取り上げ、それぞれの具体的な書き方と注意点を見ていきましょう、
ケース①在職中の場合の書き方
現在も勤務中の会社がある場合は、該当企業名と入社年月を記載したうえで、職歴の最後に「現在に至る」と記入します。その下の行に「以上」と右寄せで記載すれば、締めくくりとして適切です。
現職での業務内容を記入する場合も、簡潔にとどめ、詳細は職務経歴書で補足するのが一般的です。現職での実績や役職が応募先と関連性がある場合は、記載することで好印象につながるでしょう。
ケース②退職予定がある場合の記載方法
退職予定日が決まっている場合は、職歴の最後に「現在に至る（〇年〇月退職予定）」と明記します。この表現により、応募時点での状況と今後の予定を採用担当者に正しく伝えることができます。
さらに、就業可能日が確定していれば、「〇月〇日より勤務可能」と追記することでスケジュール面での調整もスムーズになるでしょう。職歴欄のスペースが足りない場合は、本人希望欄を活用して記載しても構いません。
ケース③複数社勤務歴がある場合の整理方法
これまでに複数の企業で勤務した経験がある場合は、各社の入社・退職年月を正確に記載し、時系列順に並べましょう。それぞれの企業名や部署名、雇用形態も省略せず正式に記入します。
また、退職理由は「一身上の都合により退職」など簡潔な表現で統一します。職務内容はスペースの都合上、履歴書では最小限にとどめ、職務経歴書で詳しく説明するのが一般的です。
ケース④契約社員・派遣社員の職歴の書き方
契約社員として勤務した場合は、「株式会社〇〇 入社（契約社員）」と明記し、雇用形態をはっきりさせることが大切です。派遣社員の場合は「△△派遣会社に登録」の後、「〇〇株式会社に派遣社員として勤務」と記載します。
勤務先が複数ある場合は時系列で整理し、派遣期間が終了していれば「派遣期間満了につき退職」と書き添えると丁寧です。業務内容は簡潔に、詳細は職務経歴書に記載しましょう。
ケース⑤パート・アルバイトの職歴の扱い
パートやアルバイトの職歴は、業務経験として評価されることもあるため、継続的な勤務歴がある場合は記載して問題ありません。「〇〇株式会社 アルバイトとして入社」など、雇用形態も明記するようにしましょう。
ただし、短期やスポット的な勤務であれば省略することも可能です。空白期間の補足や応募職種と関連のある場合には、職歴として積極的に活用できます。
ケース⑥雇用形態の変更（契約から正社員など）
契約社員やアルバイトから正社員へ登用された場合は、経緯を明確に職歴欄に記載することで、継続的な勤務実績と信頼性をアピールできます。「〇〇株式会社 契約社員として入社」「〇年〇月 正社員登用」など、変更のあった年月も具体的に書くことが望ましいです。
同じ企業内での変化であっても、職歴の中でしっかり区切りをつけて記載することが大切です。
ケース⑦社内異動・昇進・出向・転籍がある場合
社内で異動や昇進を経験した場合は、年月を明記したうえで異動先や新しい役職を記載します。
たとえば「営業部に異動」「係長に昇進」などの形です。出向や転籍があった場合には「〇〇会社へ出向」「〇〇会社に転籍」と明記し、必要に応じてその背景や業務内容を簡潔に補足しましょう。詳細が必要な場合は職務経歴書での記載が推奨されます。
ケース⑧社名変更があった場合の記載例
勤務していた企業が在籍中や退職後に社名変更していた場合は、「旧社名（現社名）」のように併記して記載します。
たとえば、「株式会社〇〇（現：株式会社△△）」と書くことで、混乱を防ぎつつ正確な情報を伝えられます。特に長期間在籍していた企業や、知名度が変化している場合は、この表記をすることで信頼性を損なうことなく職歴を伝えることができるでしょう。
ケース⑨職歴が多すぎて書ききれない場合の工夫
転職回数が多く、職歴欄にすべて記載できない場合は、1行で入社・退職を簡潔にまとめたり、履歴書フォーマットをカスタマイズして欄を広げるなどの工夫が有効です。
関連性の低い職歴や短期職歴は、履歴書では省略し、職務経歴書で補足する方法もあります。ただし、経歴の一部を意図的に省略する場合は、説明できるようにしておくことが重要です。
ケース⑩空白期間がある場合の対処法
職歴の中に半年以上の空白期間がある場合、理由を簡潔に補足するのが望ましいです。「家族の介護のため退職」「資格取得のための学習期間」など、正当な理由があれば積極的に記載しましょう。また、アルバイトやボランティア活動などを行っていた場合も、短く記載することで空白を埋めることができます。
応募先企業に誠実さを伝えるためにも、隠さず説明する姿勢が大切です。
履歴書の書き方について詳細を知りたい方は、下記をご覧ください。
履歴書の職歴欄のNG例と注意点
履歴書の職歴欄は、採用担当者が応募者の経歴を確認する上で最も注目する項目のひとつです。しかし、せっかくの経歴も記載ミスや曖昧な表現によって印象を損ねてしまっては本末転倒です。
職歴欄は「正確さ」「簡潔さ」「誠実さ」が求められる部分であり、小さなミスが信頼性の低下につながることもあります。
ここでは、実際によくあるNG例や注意したいポイントを取り上げ、失敗を防ぐためのヒントを探っていきましょう。
誤字・脱字・省略表記
職歴欄では、表記の正確さが非常に重要です。誤字や脱字があると「雑な印象」を与えてしまい、基本的なビジネスマナーを疑われる原因になります。また、略語や省略表記の使用も避けましょう。読み手が混乱したり、不誠実な印象を持たれる可能性があります。
下記の点に気をつけてください。
- 株式会社を「㈱」と書いてしまう
- 誤った漢字や旧字体を使ってしまう
- 「営業部」を「営部」などと略して記載する
- 日付に「H30」や「R5」など不明瞭な表記をする
細かいように思えるかもしれませんが、採用側は履歴書の丁寧さから人柄を判断しています。正式名称を使い、誤字がないか丁寧に見直す習慣をつけましょう。
情報の過不足や曖昧な表現
職歴欄は簡潔さが求められる一方で、必要な情報が抜けていたり、逆に冗長すぎたりすると、読み手にとってわかりづらい内容になってしまいます。また、曖昧な表現も避けるべきです。特に退職日や在職期間、雇用形態などの情報は明確に記載する必要があります。
下記の点に気をつけてください。
- 入退社の年月が書かれていない
- 会社名のみで部署や雇用形態が不明瞭
- 「一身上の都合」以外の曖昧な退職理由を記載
- 勤務実績を過剰にアピールして事実と異なる印象を与える
情報の抜けや曖昧な記載は、履歴書全体の信頼性を損ねる原因になります。事実を正確かつ簡潔に伝えることが最も重要です。
ネガティブな退職理由の書き方に注意
職歴欄では退職理由を記載することがありますが、その際にネガティブな表現を用いると、採用担当者にマイナスの印象を与える可能性があります。あくまで履歴書は応募書類であり、感情的な内容や主観的な評価を書く場所ではありません。
下記の点に気をつけてください。
- 「人間関係が悪く退職」など感情的な理由の記載
- 「体調不良のため退職」など不安を感じさせる表現
- 「上司とのトラブルにより退職」などの対立構造の記述
- 詳細すぎる説明で退職理由が強調されすぎてしまう
退職理由は「一身上の都合により退職」「契約期間満了のため退職」などの一般的な表現で十分です。詳しい事情については、面接時に誠実に説明できるよう準備しておきましょう。
履歴書の職歴欄で差をつける！印象アップのポイント
職歴欄は事実を記載する場所であると同時に、自分の魅力や適性をさりげなくアピールするチャンスでもあります。単に「どこで働いていたか」だけでなく、「何ができる人なのか」「どのような経験が応募先に活かせるか」を読み手に伝えることができれば、他の応募者と差をつけることができます。
ここでは、職歴欄を活用して印象を高めるための工夫や、書き方のコツについて見ていきましょう。
応募職種と関連する職歴の強調
職歴のすべてを等しく扱うのではなく、応募先の業務内容や職種に関連する経験を意識して強調することで、採用担当者に「即戦力」としての印象を与えることができます。限られたスペースの中でも、関連性のあるポイントを押さえておくことが大切です。
下記について意識しましょう。
- 関連する業務経験がある職歴には部署名や担当業務を簡潔に添える
- 応募先の業界や職種と近い経歴をできるだけ目立つ位置に配置
- 異業種でも共通するスキルや知識がある場合は明記する
- 職務経歴書でさらに詳しくアピールできるよう連携を意識する
職歴欄だけではすべてを伝えることは難しいですが、関連性を示す一言を加えるだけでも、相手の印象は大きく変わります。
職歴欄だけではなく、自己PR文の書き方について知りたい方は下記をご覧ください。
職務経歴書との使い分けと連携
履歴書の職歴欄と職務経歴書は、それぞれの役割を理解し、バランスよく情報を記載することが重要です。履歴書では要点を簡潔にまとめ、詳細は職務経歴書に委ねることで、全体として読みやすく整理された応募書類になります。
下記について意識しましょう。
- 履歴書では企業名や在籍期間、役職などを簡潔に記載
- 業務内容や成果、スキルは職務経歴書で詳しく補足
- 同じ表現や内容を繰り返さず、それぞれの役割を明確に分ける
- 表記ゆれや日付の不一致がないように注意する
このように書類同士が連携していると、採用担当者は経歴をスムーズに理解しやすくなり、応募者への信頼感も高まるでしょう。
アピールできるスキル・成果の補足
職歴欄では詳細な実績までは書ききれないことが多いですが、応募職種に直結するスキルや目立つ成果がある場合には、簡潔な一文を添えるだけでも強い印象を残すことができます。あくまで簡潔に、補足的に記載するのがポイントです。
下記について意識しましょう。
- 表彰歴や売上実績など、数値で示せる成果を一言加える
- プロジェクトやチームをリードした経験がある場合は明記
- 業界内で評価された取り組みや成果も記載対象とする
- 詳細なエピソードは職務経歴書で補完する前提で記載する
このようなスキルや実績の一言が、採用担当者の目にとまり、面接のきっかけや会話の糸口になることもあります。適切な補足を意識して、書類選考突破の確率を高めましょう。
職歴の伝え方に悩んだら専門サービスの活用もおすすめ
前章のように、履歴書の職歴欄は正しいルールに則って丁寧に記載することで、採用担当者に好印象を与える大きなチャンスになります。しかし、職歴やスキルの整理、アピールの仕方に自信が持てないという方も多いかもしれません。
特に、製造業や建設業など専門性の高い分野で転職を考えている方には、業界に特化した転職支援を受けることも有効です。「JobTech for CAD」では、CAD・設計・事務系などに特化した非公開求人を多数取り扱っており、業界に精通したエージェントが履歴書・職務経歴書の作成や面接対策まで丁寧にサポートしてくれます。
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履歴書の職歴欄書き方のまとめ
履歴書の職歴欄は、単なる経歴の羅列ではなく、自分のこれまでの歩みを伝える大切な情報源です。基本ルールを押さえ、状況に応じた書き方を工夫することで、採用担当者に伝わる履歴書を作成することができます。
丁寧で誠実な職歴の記載は、信頼を得る第一歩。今回ご紹介したポイントを参考に、あなた自身の強みがしっかりと伝わる履歴書を目指しましょう。
採用担当者に「会ってみたい」と思わせる一枚を仕上げることが、書類選考通過への近道です。
